営業に使える5種類の動画｜商材別の選び方と制作費用の目安を解説

「営業資料の説明に時間を取られて、肝心のヒアリングができていない」
「担当者によって商品の説明内容にばらつきがある」

このようなお悩みはありませんか？

オンラインでの商談が定着し、限られた時間で商材の価値を伝える必要が高まりました。そこで営業資料の代わりに使われるようになったのが動画です。ただし、動画といっても商品紹介からデモンストレーション、導入事例まで種類があり、自社の商材にどれが合うのかは分かりにくいところです。

この記事では、営業で使える動画を5種類に分けたうえで、商材や営業スタイル別の選び方、制作費用が変わる条件、成果につながる作り方まで解説します。発注前に決めておくべきことが分かる内容にまとめました。

営業動画の制作を検討中の方へ

「動画でカリトルくん」は、企画設計から撮影、編集、公開後の運用までを一貫して支援するサービスです。BtoBの商材であれば、サービス説明動画から事例動画まで幅広く対応しています。

営業活動で動画が使われるようになった背景

営業活動で動画が使われるようになった理由は、商談の場が対面からオンラインに移り、短い時間で商材を理解してもらう必要が生じたことにあります。総務省の令和6年通信利用動向調査によると、テレワークを導入している企業は47.3%です。訪問の前後に画面越しで打ち合わせをする進め方が、多くの企業で日常的な選択肢になりました。

画面越しの商談は、対面と比べて相手の反応が読み取りにくく、資料を読み上げるだけの説明では途中で関心が離れやすくなります。手元の資料に加えて、映像と音声で伝えられる素材を用意しておく必要が出てきました。

もう一つの理由が、営業人員の不足と提案内容の属人化です。人員を増やさずに商談数を維持しようとすると、1件あたりにかけられる時間は短くなります。ベテランと新人で説明の質に差が出れば、同じ商材でも受注率は変わってしまいます。アルファノート株式会社が営業担当者500名を対象に実施した調査では、営業動画を活用する目的として「営業トークのバラつき解消」を挙げた回答が42.8%にのぼりました。

説明の中身を動画に固定しておけば、誰が商談を担当しても同じ内容が伝わります。営業資料の代わりとして、あるいは資料を補う素材として、動画が使われるようになったのはこうした流れによるものです。

※参考：総務省「令和6年通信利用動向調査の結果」

※参考：PR TIMES「【2026年版】営業動画の活用に関する実態調査｜営業動画の活用で効果があったと回答したのは74.0%」

営業に活用できる動画の5種類

営業で使われる動画は、伝える対象と使う場面によっていくつかの型に分かれます。同じ「営業動画」でも、商談前に送るものと商談中に見せるものでは、必要な長さも構成も変わります。代表的なものは以下の5種類です。

• 商品やサービスの紹介動画
• 使い方を見せるデモンストレーション動画
• 導入企業の声を伝えるインタビュー動画
• 会社の全体像を伝える会社紹介動画
• 営業の型を共有する研修用動画

それぞれを順に解説します。

商品やサービスの紹介動画

商品やサービスの紹介動画は、営業資料の内容を映像に置き換えた、最も基本的な型です。前述のアルファノート株式会社の調査でも、実際に使っている動画の種類として「製品・サービス紹介」が46.4%と最多でした。

何を解決する商材で、どんな機能があり、他社と何が違うのか。営業担当者が初回商談で話す内容を、そのまま3分前後にまとめる作り方が一般的です。

使いどころは初回商談の冒頭になります。全体像を動画で共有してから、個別の課題に話を移すと、相手の理解度をそろえた状態で本題に入れます。問い合わせを受けた直後にメールで送っておく使い方も選択肢の一つです。

使い方を見せるデモンストレーション動画

デモンストレーション動画は、実際に商材が動いている様子を見せる動画です。言葉で説明すると長くなる操作や動作を、映像なら数十秒で伝えられます。

たとえば工場に設置する加工機械のように、商談の場に持ち込めない設備が該当します。稼働音や処理の速さは、カタログの写真では伝わりません。

SaaSの管理画面も同様です。「登録した情報が自動で集計されます」と口頭で伝えるより、画面が切り替わる様子を録画して見せたほうが、導入後の使用イメージを持ってもらいやすくなります。実機を触ってもらう前の段階で、興味の度合いを確かめる用途にも使えます。

導入企業の声を伝えるインタビュー動画

導入企業の声を伝えるインタビュー動画は、実際に商材を使っている顧客に、導入前の課題と導入後の変化を語ってもらう動画です。

同じ内容でも、売り手が話すのと利用者が話すのとでは受け取られ方が違います。自社で「効果があります」と伝えるより、第三者である導入企業の担当者が語ったほうが、検討している相手の警戒感は下がりやすくなります。業種や企業規模が近い事例であれば、自分の会社に置き換えて考えてもらいやすくなります。

先の調査では、今後活用したい動画として「導入事例の紹介」が47.8%で最も多く挙がっています。制作には顧客の協力が必要になるため、取引が安定している企業に早めに相談しておくと進めやすくなります。

会社の全体像を伝える会社紹介動画

会社紹介動画は、事業内容や企業規模、取引実績といった会社そのものの情報を伝える動画です。商材ではなく、売り手企業への信頼を得るために使います。

BtoBの取引では、商材が良くても「この会社と取引して問題ないか」という審査が入ります。継続的な取引になるほど、相手企業の安定性が判断材料になります。沿革や拠点、取引先の一覧を映像でまとめておけば、与信に関する不安を早い段階で減らせる場合があります。

新規開拓の初回接触にも使えます。名前を知られていない企業ほど、最初のメールに会社紹介動画を添えておくと、返信を得られる可能性が上がります。

営業の型を共有する研修用動画

研修用動画は、顧客ではなく自社の営業担当者に向けて作る動画です。成果を出している担当者の商談を録画して共有すれば、説明の順番や質問の受け答えを教材として残せます。

営業のノウハウは、これまで同行や口頭の引き継ぎで伝えられてきました。ただしこの方法では、教える側の時間が取られるうえ、指導する人によって内容が変わります。

実際の商談を録画したものに、要点の解説を加えて編集しておけば、新しく配属された担当者が自分のタイミングで確認できます。商材の説明部分と、切り返しのトーク部分を分けて短く作っておくと、必要な場面だけを見返しやすくなります。

営業に動画を活用する4つのメリット

動画を営業に取り入れると、商談の進め方そのものが変わります。前述の調査では、営業動画を活用した営業担当者の74.0%が効果があったと回答しました。具体的にどこが変わるのかを把握しておくと、制作の目的を決めやすくなります。主なメリットは以下の4つです。

• 商談前に商品理解を進めてもらえる
• 担当者による説明のばらつきを抑えられる
• 商談の時間を提案や質疑に使える
• 決裁者への社内共有がしやすくなる

それぞれを順に解説します。

商談前に商品理解を進めてもらえる

営業動画の使いどころとして最も多いのは、商談前の送付です。アルファノート株式会社の調査では、動画を活用するタイミングとして「商談前」を挙げた回答が57.4%で最も多くなりました。

アポイントの確定メールに動画のURLを添えておけば、相手は都合の良い時間に商材の概要を確認できます。当日はゼロから説明する必要がなくなり、「動画で見た機能について詳しく聞きたい」といった具体的な質問から商談を始められます。

相手が動画を見ないまま当日を迎えることもありますが、その場合でも商談の冒頭で一緒に再生すれば説明の代わりになります。送っておくこと自体に手間はかからないため、試しやすい使い方です。

担当者による説明のばらつきを抑えられる

商材の説明を動画に固定しておくと、誰が商談を担当しても同じ情報が伝わります。

営業担当者の説明は、経験や得意分野によって内容が変わります。ベテランは商材の強みを的確に伝えられる一方、配属されたばかりの担当者は機能の羅列になりがちです。同じ商材を扱っていても、この差が受注率に表れます。

動画で伝える部分と、担当者が話す部分を分けておけば、説明の質を一定に保ちやすくなります。新人は動画を再生したうえで、相手の反応を見ながら補足を加えることに集中できます。育成にかかる期間の短縮につながる場合もあります。

商談の時間を提案や質疑に使える

商材の説明を動画に任せると、商談の時間配分が変わります。

1時間の商談のうち、40分を商材の説明に使っていたとします。この部分を事前に見てもらえれば、当日は課題のヒアリングと提案に時間を回せます。オンライン商談は対面より短い時間で設定されることが多く、この差は小さくありません。

説明の時間を削ることで、相手の状況を聞き出す時間を確保できます。何に困っていて、社内で誰が判断するのか。こうした情報は、その場で聞かなければ分からないものです。動画に置き換えられる部分と、対話でしか進まない部分を分けることが、商談の質を上げることにつながります。

決裁者への社内共有がしやすくなる

BtoBの商談では、実際に話をした担当者と、最終的に判断する決裁者が別であることがほとんどです。

商談に同席していない決裁者に対して、担当者が社内で説明し直す場面が発生します。このとき、担当者が商材を正確に説明できるとは限りません。伝言のたびに情報は削られ、価格の話だけが残ってしまうこともあります。

動画のURLを渡しておけば、担当者はそれを社内に転送するだけで済みます。決裁者は自分のタイミングで内容を確認でき、売り手が伝えたかった内容がそのまま届きます。稟議の資料に添付できる形にしておくと、社内での検討が進みやすくなります。

商材と営業スタイル別の営業動画の選び方

5種類の動画のうち、どれから作るべきかは商材の性質と営業の進め方によって変わります。最初の1本を選ぶときは、自社がどの型に当てはまるかを確かめてから決めると無駄がありません。判断の目安は以下の3つです。

• 形のない商材はデモンストレーション動画が向いている
• 高額で検討期間が長い商材はインタビュー動画が向いている
• 訪問営業が中心なら短尺の商品紹介動画が向いている

それぞれを順に解説します。

形のない商材はデモンストレーション動画が向いている

SaaSやコンサルティングのように実物を見せられない商材は、デモンストレーション動画を検討しやすいケースです。

形のない商材は、資料の文字とスクリーンショットだけでは使用感が伝わりません。管理画面の操作であれば、データを入力してからレポートが出力されるまでの流れを録画すれば、導入後の作業イメージを共有できます。

コンサルティングのように成果物が見えにくいサービスでは、実際に提出する報告書や分析画面を映しながら、支援の進め方を説明する構成が考えられます。何をどこまでやってもらえるのかが分かると、価格に対する納得感を得やすくなります。

高額で検討期間が長い商材はインタビュー動画が向いている

不動産や保険、基幹システムのように金額が大きく、検討に数か月を要する商材では、導入企業のインタビュー動画が有効な場合があります。

検討期間が長い商材は、社内で複数の関係者が関わり、稟議も段階を踏みます。そのあいだ相手が抱えるのは「この判断で問題ないか」という不安です。売り手の説明だけでは、この不安は解消しにくいところがあります。

同じ立場で導入を決めた企業の担当者が、判断の理由と導入後の変化を語る映像は、検討中の相手にとって参考になる材料です。稟議を通す際に社内へ回してもらえれば、売り手が同席できない場でも情報が伝わります。

訪問営業が中心なら短尺の商品紹介動画が向いている

訪問や飛び込みで顧客と接する営業では、短い商品紹介動画を用意しておくと使いやすくなります。

訪問先で相手に確保してもらえる時間は限られます。数分の動画を見てもらうのは現実的ではないため、30秒から1分程度に収めた素材が向いています。

見せる端末はスマートフォンやタブレットになるため、構成も変わります。小さな画面でも読める大きさの文字を使い、音声を出せない環境を想定して字幕を入れておくと、その場で再生しやすくなります。商材の全機能を伝えようとせず、相手の関心を引く1点に絞った作りにすると、次のアポイントにつなげやすくなります。

どの動画から作るべきか迷っている方へ

「動画でカリトルくん」では、商材や営業プロセスをふまえた戦略提案から対応しています。1本からの制作にも対応しているため、まず試したい段階でも相談できます。

営業動画の制作費用の目安

営業動画の制作費用は、動画の種類と作り方によって幅があります。同じ3分の動画でも、既存の資料を元に作る場合と、複数拠点で撮影する場合とでは見積もりが大きく変わります。費用を把握するうえで押さえておきたいのは以下の2点です。

• 動画の種類別の費用の目安
• 費用を左右する4つの条件

それぞれを順に解説します。

動画の種類別の費用の目安

動画の種類ごとに、費用が上がりやすい要因は異なります。撮影を伴うかどうかが最も大きな分かれ目です。

動画の種類	費用が上がりやすい要因	費用を抑えやすい作り方
商品やサービスの紹介動画	実写撮影、オリジナルのアニメーション制作	既存の営業資料を元に構成する
デモンストレーション動画	設備のある現場での撮影、専用機材の使用	画面録画を使い、ナレーションで補う
インタビュー動画	顧客先への出張撮影、複数社の取材	1社に絞り、自社の会議室で収録する
会社紹介動画	複数拠点の撮影、ドローンによる空撮	撮影場所を本社に限定する
研修用動画	ロールプレイの演出、出演者の手配	実際の商談の録画を編集する

公表されている料金の例としては、「動画でカリトルくん」が1本の制作と戦略提案を含むトライアルプランを30万円、10本のスタンダードプランを150万円からとしています。制作会社によって前提とする本数や対応範囲が異なるため、比較する際は見積もりに何が含まれているかを確認しておくと判断しやすくなります。

動画制作全般の費用相場については、以下の記事で種類別に解説しています。予算の全体像を把握してから相談したい場合に参考になります。

費用を左右する4つの条件

見積もりの金額は、次の4つの条件で動きます。予算に合わせて調整するなら、影響の大きい順に検討すると決めやすくなります。

1つ目が動画の尺です。長くなるほど撮影素材も編集工数も増えます。10分の動画を1本作るより、3分の動画を3本作るほうが、用途を分けられるうえに費用も読みやすくなります。

2つ目が実写かアニメーションかという選択です。実写は撮影日と撮影場所の確保が必要になり、アニメーションはイラストやモーションの作り込みに応じて金額が変わります。形のある商材なら実写、概念を説明するならアニメーションという分け方が基本になります。

3つ目が出演者の有無です。自社の社員が出演するか、俳優やナレーターを起用するかで費用は変わります。起用する場合は、使用期間や掲載媒体の範囲についても確認が必要です。

4つ目が修正回数です。見積もりに含まれる修正回数を超えると追加費用が発生することがあります。構成の段階で社内の合意を取っておくと、後戻りを減らせます。

成果につながる営業動画を作る4つのポイント

動画を作っても、営業の現場で使われないまま終わってしまうことがあります。そうならないためには、制作に着手する前に決めておくことがあります。押さえておきたいのは以下の4点です。

• 動画を使う商談プロセスを先に決める
• 1本の動画に情報を詰め込みすぎない
• 顧客の課題を起点に構成する
• 視聴ログを商談の優先順位づけに使う

それぞれを順に解説します。

動画を使う商談プロセスを先に決める

営業動画で成果を出すには、商談のどの場面で使うかを制作前に決めておくことが重要です。商談前に送るのか、商談中に見せるのか、契約後のフォローに使うのかで、必要な長さも語りかけ方も変わります。

商談前に送る動画は、相手が1人で視聴します。前提知識がない状態で見ても分かる構成にしておく必要があります。一方、商談中に見せる動画は営業担当者が補足を加えられるため、要点だけを短くまとめた作りで足ります。

使う場面を決めないまま「とりあえず会社を紹介する動画」を作ると、どの場面でも中途半端な素材になります。制作会社に相談する段階で、営業プロセスのどこに差し込むかを伝えておくと、構成の精度が上がります。

1本の動画に情報を詰め込みすぎない

伝えたいことをすべて入れようとすると、動画は長くなり、最後まで見てもらえなくなります。

会社の沿革、商材の全機能、料金体系、導入事例。これらを1本にまとめれば10分を超えます。相手が知りたいのはそのうちの一部であることがほとんどです。

用途ごとに分けて、それぞれを短く作るほうが使いやすくなります。目安としては数分程度に収め、それ以上になる場合は分割を検討します。分けておけば、相手の検討段階に応じて送る動画を選べるようになり、後から一部だけを差し替える際にも対応しやすくなります。

顧客の課題を起点に構成する

動画の冒頭で自社の紹介から始めると、相手の関心は続きません。最初に置くべきなのは、相手が抱えている課題です。

「こうした業務に時間を取られていませんか」という問いかけから入り、その課題に対して自社の商材がどう働くかを示す。この順番であれば、相手は自分に関係のある話として受け取れます。会社の説明や実績は、関心を持ってもらった後に伝えても遅くありません。

構成を考える際は、営業担当者が実際に受けている質問を集めておくと材料になります。現場で繰り返し聞かれる内容は、多くの見込み顧客が同じように疑問に感じている部分です。

視聴ログを商談の優先順位づけに使う

動画は配信の仕組みによって、誰がどこまで見たかを確認できます。この記録を営業活動に反映させると、動画を作った効果を測りやすくなります。

運用の手順は次のとおりです。まず、誰がどのタイミングで動画を送るのかを決めます。問い合わせの直後なのか、アポイント確定後なのかを社内で統一しておきます。

次に、送った相手の視聴状況を確認します。最後まで見たのか、途中で離脱したのか。特定の箇所で止まっているなら、その部分に関心があるか、逆に分かりにくい可能性があります。

そのうえで、反応の良い相手から優先的に接触します。視聴を終えた相手は検討度合いが高い可能性があり、電話やメールでの追いかけが商談につながりやすくなります。限られた営業人員で成果を出すうえで、この順序づけは有効な手段になります。

営業動画の制作を依頼できるサービス

営業動画の制作は、社内で完結させる方法と外部に依頼する方法があります。継続して本数を増やしていく前提なら、企画から運用まで対応できる依頼先を選んでおくと進めやすくなります。依頼先を検討するうえで押さえておきたいのは以下の2点です。

• 動画でカリトルくんは営業動画の制作から改善まで対応している
• 依頼先は営業動画の制作実績と改善体制で見極める

それぞれを順に解説します。

動画でカリトルくんは営業動画の制作から改善まで対応している

「動画でカリトルくん」は、企画設計から撮影、編集、公開後の運用までを一貫して支援する動画制作サービスです。運営元のStockSun株式会社は、自社チャンネルの運用を通じて動画からの受注を積み重ねてきた実績を公表しています。

営業用途では、サービス説明動画、デモ動画、事例動画、メルマガ用動画などに対応しています。BtoBの商材であれば業種を問わず相談できるため、扱う商材が特殊で制作会社が見つかりにくい場合にも選択肢になります。

作って終わりにせず、営業プロセス全体の歩留まりを改善する設計を掲げている点も特徴です。動画を送った後の反応をふまえて内容を見直したい場合に相談しやすくなります。

サービス名	動画でカリトルくん
運営元	StockSun株式会社
対応範囲	企画設計、撮影準備、撮影、編集、仕上げ、納品、運用
対応する動画	サービス説明動画、会社紹介動画、デモ動画、事例動画、メルマガ用動画
料金プラン	トライアルプラン30万円、スタンダードプラン10本150万円から、プロプラン月50万円から
公表実績	動画制作実績3万件超、自社チャンネル経由で50億円超の受注、最短1か月で納品

依頼先は営業動画の制作実績と改善体制で見極める

制作会社を選ぶ際は、映像の見栄えだけで判断すると、営業で使えない動画ができあがることがあります。確認しておきたいのは次の3点です。

1点目が、営業用途での制作実績です。ブランディング映像やイベント映像を得意とする会社と、商談で使う動画を作ってきた会社では、構成の考え方が異なります。同じ業種の商材を扱った実績があれば、商談の流れも理解したうえで提案してもらえます。

2点目が、公開後の改善に対応するかどうかです。1本目から想定どおりの反応が得られるとは限りません。視聴データをふまえて構成を見直せる体制があるかを、契約前に確認しておきます。

3点目が、商談での使い方まで提案できるかです。納品して終わりではなく、どの場面でどう見せるかまで一緒に考えられる相手であれば、社内での運用も定着しやすくなります。

営業動画に関するよくある質問

営業動画の制作を検討する際に、実務でよく挙がる疑問をまとめました。

営業動画は何分くらいが適切ですか？

用途によって変わりますが、商談前に送る動画であれば3分前後、訪問先で見せる動画であれば30秒から1分程度が一つの目安になります。相手が1人で視聴する場面では途中で離脱されやすいため、短くまとめた構成が向いています。研修用の動画のように、視聴する時間が確保されている用途であれば、これより長くしても最後まで見てもらいやすくなります。

自社で撮影した動画でも営業に使えますか？

用途を選べば社内で撮影した動画も活用できます。管理画面の操作を録画したデモンストレーション動画や、社内向けの研修用動画は、スマートフォンや画面録画ソフトでも十分に伝わります。一方、初回商談で見せる商品紹介動画や、顧客に出演してもらうインタビュー動画は、映像の品質が自社の印象に直結します。外部に依頼したほうが安心して使える場面です。

営業動画の制作期間はどのくらいかかりますか？

企画の打ち合わせから構成の確定、撮影、編集、修正という流れを踏むため、一定の期間を見込んでおく必要があります。「動画でカリトルくん」では最短1か月での納品を公表しています。撮影場所が複数にわたる場合や、顧客先での取材が必要な場合は、日程調整の分だけ長くなります。展示会や商談に間に合わせたい予定があるなら、逆算して早めに相談しておくと進めやすくなります。

まとめ

営業に使える動画は、商品紹介、デモンストレーション、インタビュー、会社紹介、研修用の5種類に分けられます。どれから作るべきかは、商材が形のあるものかどうか、検討期間が長いかどうか、訪問営業が中心かどうかで判断すると決めやすくなります。

制作費用は動画の種類だけでなく、尺、実写かアニメーションか、出演者の有無、修正回数といった条件で変わります。見積もりを比較する際は、金額だけでなく含まれている範囲を確認しておくと判断を誤りにくくなります。

そして最も重要なのが、商談のどの場面で使うかを制作前に決めておくことです。使う場面が決まっていれば、動画の長さも構成も自然と定まり、公開後に視聴データを見ながら改善する流れも作れます。動画制作の依頼先を検討する段階から、営業プロセスまで含めて相談できる相手を選んでおくと、成果につながりやすくなります。