動画マーケティングの5つの手法｜目的別の使い分けとKPIの決め方を解説

「競合が動画を出し始めたが、自社は何から作ればいいのか分からない」
「動画を作ったものの、効果があったのかを説明できない」

このようなお悩みはありませんか？

動画マーケティングは手法が多く、広告、YouTube、SNS、ウェビナーと選択肢が並びます。ただ、どれを選ぶかは自社の目的によって変わります。認知を広げたいのか、問い合わせを増やしたいのかで、作るべき動画も置き場所も別のものになります。

この記事では、動画マーケティングの5つの手法を押さえたうえで、目的別の使い分け、評価に使うKPIの決め方、予算に応じた始め方まで解説します。着手する前に社内で決めておきたい論点をまとめました。

動画マーケティングをこれから始める方へ

「動画でカリトルくん」は、企画設計から撮影、編集、公開後の運用までを一貫して支援するサービスです。BtoBの商材であれば業種を問わず相談できます。

動画マーケティングとは

動画マーケティングとは、動画を使って商品やサービスの認知獲得から購入までを後押しする取り組みです。広告として配信するものだけを指すのではなく、自社サイトに置く紹介動画や、ウェビナーの配信も含みます。

取り組む企業が増えている背景には、動画に触れる時間が伸びていることがあります。サイバーエージェントとデジタルインファクトが実施した調査によると、2025年の国内動画広告市場は8,855億円で、前年比122.2％の成長でした。2029年には1兆6,336億円に達すると予測されています。

内訳を見ると、スマートフォン向けが7,053億円と全体の80％を占めます。縦型動画広告は2,049億円で前年比155.9％と、伸び幅が大きい領域です。SNSで縦向きの短い動画が視聴される流れが、広告の出稿先にも表れています。

広告市場の数字ではありますが、動画が届く場所が広がっていることを示す材料になります。企業側から見れば、テキストや画像で伝えていた内容を動画に置き換える余地が広がっている状況です。

※参考：株式会社サイバーエージェント「サイバーエージェント、2025年国内動画広告の市場調査を実施」

動画マーケティングの5つの手法

動画マーケティングの手法は、動画をどこで配信するかによって分かれます。それぞれ届く相手も、成果が出るまでの期間も異なります。主な手法は以下の5つです。

• 動画広告の配信
• YouTubeチャンネルの運用
• SNSでのショート動画の投稿
• Webサイトへの動画の掲載
• ウェビナーの配信

それぞれを順に解説します。

動画広告の配信

動画広告の配信は、予算を投じた分だけ短期間で接触数を稼げる手法です。YouTubeやSNSの広告枠に出稿し、狙った属性の相手に動画を届けます。

課金の考え方は媒体によって異なります。一定秒数以上視聴された時点で課金される方式や、表示回数に応じて課金される方式があり、どちらを選ぶかで1回あたりの単価と届く人数が変わります。

出稿を止めれば配信も止まるため、継続するには予算の確保が前提になります。一方で、配信条件を変えながら反応を確かめられるため、どんな訴求が響くかを短期間で検証したい場合に使いやすい手法です。

YouTubeチャンネルの運用

YouTubeチャンネルの運用は、自社のチャンネルに動画を継続して投稿していく手法です。広告と違い、公開した動画は削除しない限り残り続けます。

投稿を重ねるほど検索や関連動画からの流入が積み上がり、過去に公開した動画が後から視聴されることもあります。広告費をかけずに接触を得られる状態に近づくため、長期で取り組む前提であれば投資対効果を高めやすくなります。

ただし、成果が出るまでには時間がかかります。数本の投稿で反応が出ることは考えにくく、月に複数本を継続できる体制が必要になります。企画から編集までを社内だけで回そうとすると、途中で更新が止まるケースも見られます。

SNSでのショート動画の投稿

SNSでのショート動画の投稿は、TikTokやInstagramのリールなど、短い縦型動画で拡散を狙う手法です。前述の調査でも、縦型動画広告の市場は前年比155.9％と伸びが大きい領域でした。

フォロワー数が少ない状態でも、内容次第で表示が伸びる仕組みになっている点が特徴です。企業の認知度に関係なく、まだ自社を知らない層に届く可能性があります。

一方で、投稿ごとの伸びには波があり、狙った相手に確実に届けられるわけではありません。BtoBの商材では視聴者と購買層がずれる場合もあるため、扱う商材との相性を見極めてから取り組むほうが無駄が少なくなります。

Webサイトへの動画の掲載

Webサイトへの動画の掲載は、サービスページやランディングページに動画を置いて、訪問者の理解を促す手法です。すでにサイトを訪れている相手が対象になるため、新しく接触を作る手法とは役割が異なります。

文章と図だけでは伝わりにくいサービスほど効果を得やすくなります。訪問者が読み飛ばしがちな説明を動画に置き換えることで、滞在時間や問い合わせ率の変化を確認しやすくなります。

制作した動画は1本で複数のページに設置できます。新たに集客する施策を打たなくても、既存の流入を活かせる点が実務上の利点です。

ウェビナーの配信

ウェビナーの配信は、オンラインのセミナーを通じて見込み顧客と接点を作る手法です。BtoBで多く用いられます。

参加の申し込み時に会社名や役職を取得できるため、視聴した相手が誰かを把握したうえで営業活動につなげられます。動画広告やSNSと違い、参加という行動そのものが関心の高さを示す材料になります。

配信後の録画も資産になります。参加できなかった相手に後日配信したり、期間限定で公開して新たな申し込みを集めたりと、1回の開催を複数の用途に使えます。開催の負荷は高い一方、得られる情報の質は他の手法より高くなりやすい手法です。

目的別に見る動画マーケティングの使い分け

手法を選ぶ前に決めるのは、何のために動画を使うのかという点です。Googleが提唱したHero・Hub・Helpという考え方では、動画を目的別に3種類に分けます。多くの人に届ける動画、関心層との接点を保つ動画、課題を解決する動画という区分です。この考え方を自社に当てはめると、次の3つに整理できます。

• 認知を広げるなら短い動画広告が向いている
• 見込み顧客を増やすならサービス紹介動画が向いている
• 採用の応募を増やすなら社員インタビュー動画が向いている

それぞれを順に解説します。

認知を広げるなら短い動画広告が向いている

まだ自社を知らない層に届けたい段階では、15秒から30秒程度の短い動画広告を検討しやすいケースです。見る意思がない相手に対して流すため、長い動画は最後まで見てもらえません。

この段階で伝えるのは、商品の詳しい機能ではありません。どんな課題を扱う会社なのか、何を提供しているのかという1点に絞ります。詳細を知りたくなった相手が次の行動に移れるよう、遷移先のページを用意しておく流れになります。

評価する指標も、この段階では問い合わせ数ではありません。どれだけの人に届いたか、最後まで見られたかを見て判断します。

見込み顧客を増やすならサービス紹介動画が向いている

比較検討している層に対しては、サービス紹介動画が合う場合があります。すでに課題を認識し、解決手段を探している相手には、具体的な内容を伝える必要があるためです。

営業担当者500名を対象にした調査でも、実際に使われている動画の種類として「製品・サービス紹介」が46.4％と最も多くなっています。商材の全体像を1本にまとめておけば、資料請求後のフォローメールに添えたり、商談前に送ったりと使い道が広がります。

BtoBでは、商談に同席しない決裁者へ担当者が転送する場面も想定できます。社内で共有されることを前提に、単体で内容が分かる構成にしておくと使われやすくなります。

※参考：PR TIMES「【2026年版】営業動画の活用に関する実態調査｜営業動画の活用で効果があったと回答したのは74.0%」

採用の応募を増やすなら社員インタビュー動画が向いている

採用を目的とする場合は、社員インタビュー動画が選択肢になります。求職者が知りたいのは制度の一覧ではなく、実際にどう働いているかという点だからです。

会社が「風通しの良い職場です」と説明するより、そこで働く社員が自分の言葉で語るほうが受け取られやすくなります。職種ごとに話し手を分けておけば、求職者が自分に近い立場の社員を見つけられます。

撮影は会議室でも成立し、必要な機材も限られます。動画マーケティングの取り組みのなかでは、比較的少ない負担で始めやすい種類です。

動画マーケティングの5つのメリット

動画を取り入れると、これまでテキストや画像で伝えていた情報の届き方が変わります。社内で予算を通す際は、どの効果を狙うのかを絞って説明すると合意を得やすくなります。主なメリットは以下の5つです。

• 短時間で多くの情報を伝えられる
• 形のない商材の価値を表現できる
• 視聴者の記憶に残りやすい
• SNSでの拡散によって接触が広がる
• 視聴データから改善点を確認できる

それぞれを順に解説します。

短時間で多くの情報を伝えられる

動画は、同じ時間で伝えられる情報量が文章や画像より多くなります。映像と音声とテキストを同時に扱えるためです。

サービスの説明資料を読み込むには数分かかりますが、動画であれば1分程度で概要を共有できます。相手が最初から時間をかけて調べてくれるとは限らない場面で、この差が効いてきます。

読み手の集中力に頼らずに情報を渡せる点も、テキストとの違いです。詳しい情報はサイトや資料で補う前提にすると、動画の構成もまとめやすくなります。

形のない商材の価値を表現できる

ソフトウェアやコンサルティングのように実物を見せられない商材でも、動画であれば価値を表現できます。

管理画面の操作であれば、データを入力してからレポートが出力されるまでの流れを録画すれば伝わります。形のないサービスは、図解のアニメーションに置き換えることで説明が成立します。

企業の理念や社風といった、そもそも形を持たない対象も扱えます。写真1枚では伝わらない職場の空気も、映像であればそのまま渡せる場合があります。

視聴者の記憶に残りやすい

動画は、文字だけの情報と比べて印象に残りやすい傾向があります。映像と音声の両方から情報が入るためです。

展示会で複数のブースを回った来場者が、後から思い出すのは映像で見た内容であることがあります。商談で複数社を比較している相手にとっても、記憶に残っているかどうかは検討の俎上に載るかを左右します。

ただし、記憶に残るかどうかは動画の内容によります。情報を詰め込んだ動画より、伝える要素を絞った動画のほうが残りやすくなります。

SNSでの拡散によって接触が広がる

SNSに投稿した動画は、視聴者による共有を通じて想定していなかった層に届く場合があります。企業が出稿先を指定する広告とは異なる広がり方です。

採用に取り組む企業では、社員が自社の動画を共有することで、その知人にあたる層へ届くことがあります。求人媒体では接点を持てない相手に情報が渡る流れです。

拡散を狙って設計することはできますが、確実に広がるものではありません。あくまで副次的な効果として捉え、拡散を前提にした計画は立てないほうが安全です。

視聴データから改善点を確認できる

動画は、配信の仕組みによって視聴の状況を数値で確認できます。何回再生されたか、どこで離脱したか、最後まで見られたかといった記録が残ります。

この点はテキストのコンテンツと大きく異なります。記事であれば読者がどこで読むのをやめたかは分かりませんが、動画であれば秒単位で把握できます。

離脱が集中している箇所があれば、その部分の構成に原因がある可能性があります。次に作る動画に反映できる材料が残る点は、継続して取り組む場合の利点になります。

動画マーケティングのデメリット

動画には向かない場面や、取り組む前に把握しておきたい負担もあります。着手してから想定と違ったという状態を避けるため、事前に確認しておく論点は以下の3つです。

• 制作に費用と期間がかかる
• 企画や編集のノウハウが求められる
• 公開後の修正がしにくい

それぞれを順に解説します。

制作に費用と期間がかかる

動画は、記事コンテンツと比べて1本あたりの初期負担が大きくなります。記事であれば執筆から公開まで社内で完結できますが、動画は撮影と編集の工程が入るためです。

企画の打ち合わせ、構成の確定、撮影日の調整、編集、修正という流れを踏むため、公開までに一定の期間を見込む必要があります。展示会や採用シーズンに合わせたい予定があるなら、逆算した進行が求められます。

この負担を抑える方法としては、1本の動画から短縮版を切り出して複数の媒体で使う進め方があります。

企画や編集のノウハウが求められる

社内に動画制作の経験者がいない場合、何をどう撮るかの判断から難しくなります。撮影機材や編集ソフトは手に入りやすくなりましたが、成果につながる構成を考える部分は別の技術です。

とくに難しいのが、伝える要素を絞る判断です。関係部署から意見を集めると要素が増え、結果として長く散漫な動画になります。誰に何を伝えるかを決め、それ以外を落とす作業には経験が要ります。

社内向けの記録動画から始めて、外部に見せる動画は依頼するという分け方も現実的な進め方です。

公開後の修正がしにくい

動画は、公開後に一部だけを直すことが難しいコンテンツです。記事であれば該当箇所の文章を書き換えれば済みますが、動画では撮影のやり直しが必要になる場合があります。

サービス名の変更や料金改定があった際、その部分だけを差し替えられる作りになっていないと、1本を作り直すことになります。出演した社員が退職した場合も同様の問題が起きます。

この性質があるため、企画段階での詰めが後の負担を左右します。変わりやすい情報は動画に入れず、テロップやサイト側で補う設計にしておくと、修正の範囲を抑えやすくなります。

企画から相談したい方へ

「動画でカリトルくん」では、1本の制作と戦略提案を含むトライアルプランを用意しています。何を作るかが決まっていない段階でも相談できます。

動画マーケティングのKPIの決め方

動画の効果を評価するには、何を見るかを先に決めておく必要があります。受注数だけを見ると、認知を目的とした動画は成果ゼロと判定されてしまいます。指標は段階ごとに分け、1つの段階で1つか2つに絞ると判断しやすくなります。段階ごとの指標は以下のとおりです。

• 認知段階の再生回数と視聴完了率
• 検討段階の資料請求数と問い合わせ数
• 購入段階の受注数と受注単価

それぞれを順に解説します。

認知段階の再生回数と視聴完了率

認知を目的とする動画では、どれだけの人に届き、どこまで見られたかを指標にします。再生回数と視聴完了率の2つが基本になります。

再生回数だけを見ると判断を誤る場合があります。広告費を投じれば回数は伸びますが、冒頭で離脱されていれば伝えたい内容は届いていません。視聴完了率と合わせて見ることで、動画の内容に問題があるのか、配信先の設定に問題があるのかを切り分けられます。

この段階で問い合わせ数を追うと、施策を早期に打ち切る判断につながります。目的に合った指標を選ぶことが評価の前提になります。

検討段階の資料請求数と問い合わせ数

視聴が行動につながったかを見る段階では、資料請求数と問い合わせ数を指標にします。サービス紹介動画やウェビナーの録画など、比較検討している層に向けた動画が対象です。

確認するのは動画を見た人がどれだけ次の行動に移ったかという割合です。再生回数に対する資料請求の割合を見れば、動画の内容と遷移先の導線のどちらに課題があるかを検討できます。

動画の最後に次の行動を案内する画面を入れておくと、この数値を追いやすくなります。視聴後に何をしてほしいかを決めてから制作すると、評価の設計も同時に固まります。

購入段階の受注数と受注単価

売上への貢献を見る段階では、受注数と受注単価を確認します。ただし、この段階の数字を動画だけの成果として切り出すことは難しくなります。

受注に至るまでには、営業担当者の商談、資料、価格の条件といった複数の要素が関わるためです。動画を見た相手と見ていない相手で受注率を比べる方法はありますが、母数が少ない段階では差が出にくくなります。

実務的には、商談化した案件のうち動画を視聴していた割合を記録しておく進め方があります。厳密な効果測定にはなりませんが、社内で継続の判断をする材料にはなります。

予算に応じた動画マーケティングの始め方

動画マーケティングは、確保できる予算によって現実的な進め方が変わります。限られた予算で複数本を作ろうとすると、どれも中途半端な仕上がりになりかねません。段階ごとの進め方は以下のとおりです。

• 1本の動画を複数の媒体で使い回す
• 目的別に複数本を制作する
• 定期的に配信する体制を作る

それぞれを順に解説します。

1本の動画を複数の媒体で使い回す

予算が限られる段階では、1本をしっかり作り、そこから派生させる進め方が現実的です。最初から複数本を作ろうとせず、軸になる1本に集中します。

作った動画は、尺を切り出すことで用途を広げられます。3分の本編からSNS向けに30秒版を作り、冒頭の15秒を広告に使うといった展開です。撮影素材が同じであれば、追加の編集費だけで済みます。

制作を依頼する段階で短縮版まで含めて相談しておくと、後から個別に発注するより費用を抑えられる場合があります。

目的別に複数本を制作する

ある程度の予算を確保できる段階では、目的ごとに動画を分けて作ります。認知向けと検討向けでは、伝える内容も尺も変わるためです。

1本で両方を兼ねようとすると、認知段階の相手には長すぎ、検討段階の相手には情報が足りない動画になります。分けて作ることで、それぞれの段階に合わせた構成にできます。

公表されている料金の例としては、「動画でカリトルくん」が1本の制作と戦略提案を含むトライアルプランを30万円、10本のスタンダードプランを150万円からとしています。複数本をまとめて依頼するほうが1本あたりの負担は下がる傾向にあります。

定期的に配信する体制を作る

継続的に予算を確保できる場合は、単発の制作ではなく配信を続ける体制を作ります。YouTubeチャンネルの運用やウェビナーの定期開催が該当します。

本数と頻度は、社内で対応できる範囲から決めます。月に何本公開するかを先に決めてしまうと、内容が伴わない動画を出すことになりかねません。企画のストックがどれだけ用意できるかを見てから頻度を決めるほうが続きます。

月額での支援に対応する制作会社もあるため、都度発注と比べてどちらが自社に合うかを確認しておくと判断しやすくなります。

動画マーケティング用の動画制作を依頼できるサービス

動画マーケティングは、社内で完結させる方法と外部に依頼する方法があります。継続して本数を増やす前提なら、公開後の運用まで対応できる依頼先を選んでおくと進めやすくなります。検討するうえで押さえておきたいのは以下の2点です。

• 動画でカリトルくんは企画から公開後の改善まで対応している
• 依頼先は配信先まで提案できるかで見極める

それぞれを順に解説します。

動画でカリトルくんは企画から公開後の改善まで対応している

「動画でカリトルくん」は、企画設計から撮影、編集、公開後の運用までを一貫して支援する動画制作サービスです。運営元のStockSun株式会社は、自社チャンネルの運用を通じて動画からの受注を積み重ねた実績を公表しています。

マーケティング用途では、サービス説明動画、会社紹介動画、デモ動画、事例動画、メルマガ用動画などに対応しています。BtoBの商材であれば業種を問わず相談できるため、事業内容が専門的で制作会社に伝わりにくい場合にも選択肢になります。

公開後の反応をふまえて内容を見直す設計を掲げている点も特徴です。1本目で想定どおりの数値が出なかった場合に、構成から相談しやすくなります。

サービス名	動画でカリトルくん
運営元	StockSun株式会社
対応範囲	企画設計、撮影準備、撮影、編集、仕上げ、納品、運用
対応する動画	サービス説明動画、会社紹介動画、デモ動画、事例動画、メルマガ用動画
料金プラン	トライアルプラン30万円、スタンダードプラン10本150万円から、プロプラン月50万円から
公表実績	動画制作実績3万件超、自社チャンネル経由で50億円超の受注、最短1か月で納品

依頼先は配信先まで提案できるかで見極める

制作会社を選ぶ際、映像の見栄えだけで判断すると、公開後に使われない動画ができあがることがあります。確認しておきたいのは次の3点です。

1点目が、納品して終わりにならないかという点です。どこに置き、誰に届けるかまで含めて相談できる相手であれば、公開後の運用も定着しやすくなります。

2点目が、配信先ごとの最適化に対応するかどうかです。YouTube向けとSNS向けでは、適切な尺も画面の向きも異なります。1本の素材から複数の版を作る対応が見積もりに含まれるかを確認しておきます。

3点目が、公開後の数値を見て改善するかという点です。視聴完了率や離脱箇所を確認したうえで次の企画に反映できる体制があるかを、契約前に確かめておきます。制作会社の一般的な選び方は以下の記事で解説しています。

※内部リンク設置箇所（アンカーテキストは記事タイトル全文、スラッグ：video-production-freelance）※要照合

動画マーケティングの相談先をお探しの方へ

「動画でカリトルくん」は、企画設計から公開後の運用までを一貫して支援します。配信先に合わせた展開まで含めて相談いただけます。

動画マーケティングに関するよくある質問

動画マーケティングに取り組む際に、実務でよく挙がる疑問をまとめました。

動画マーケティングは自社だけで進められますか？

用途を選べば社内での対応も成立します。管理画面の操作を録画したデモ動画や、ウェビナーの配信は、画面録画のソフトと配信ツールがあれば形にできます。一方、広告として配信する動画や、サービスページに常設する動画は、映像の品質がそのまま会社の印象になります。外部の視聴者が最初に目にする素材については、依頼したほうが安心して使えます。

短い動画を1本だけ依頼することもできますか？

1本単位での発注に対応する制作会社は多く見られます。ただし、費用は尺の長さだけで決まるわけではありません。15秒の動画でもアニメーションを一から作れば工数はかかり、3分の動画でも既存の素材を編集するだけなら抑えられます。まず試したい段階であれば、1本の制作に戦略提案を含むプランを用意しているサービスを選ぶと、次の展開まで見据えた相談ができます。

動画マーケティングの効果はいつ頃出ますか？

取り組む手法によって時期が変わります。動画広告は配信を始めた直後から再生回数や遷移率を確認できるため、短期間で反応の有無を判断できます。一方、YouTubeチャンネルの運用は、投稿が積み上がって検索や関連動画からの流入が増えるまでに時間がかかります。短期で反応を見たい施策と、長期で資産を作る施策を分けて考えると、評価のタイミングを誤りにくくなります。

まとめ

動画マーケティングの手法は、動画広告の配信、YouTubeチャンネルの運用、SNSでのショート動画の投稿、Webサイトへの動画の掲載、ウェビナーの配信の5つに分けられます。どれから始めるかは、認知を広げたいのか、見込み顧客を増やしたいのか、採用の応募を増やしたいのかという目的によって決まります。

評価に使う指標は段階ごとに分けます。認知段階では再生回数と視聴完了率、検討段階では資料請求数と問い合わせ数、購入段階では受注数と受注単価を見ます。受注数だけを追うと、認知を目的とした動画を早期に打ち切る判断につながります。

予算が限られる段階では、1本を作り込んで複数の媒体に展開する進め方が現実的です。目的と指標を先に決めておけば、公開後に数値を見ながら次の判断ができます。